独立行政法人 地域医療機能推進機構 大阪病院

診療科のご案内

股関節機能を温存できる手術

変形性股関節症

の手術治療の1つとして股関節を温存できる骨切り術があります。変形性股関節症に対する人工股関節全置換術は、痛みをとる・足の長さを調節する・関節の動きを良くする・歩行能力を向上させるといった治療効果が安定している優れた手術です。しかし脱臼する・人工股関節の寿命があるなどの完全には解決できない問題もあり、再手術の可能性を考えると非常に若い患者さんには積極的には勧めがたい手術でもあります。また、関節の隙間が残っている(軟骨が残っている)患者さんに対してもこれを人工関節で置き換えてしまうのはいささか惜しい感があります。このような若年かつ関節がそれほど痛んでいない患者さんには骨切り術という選択枝があります。この手術の目的は股関節を形成する骨盤や大腿骨(もしくはどちらも)の形を人為的に変形させ、軟骨の十分残っている部位でしっかりと体重を受けるようにすることで関節の機能を回復させることです。

骨切り術の種類

股関節は骨盤と大腿骨が組み合わさって出来ていますので、骨切り術には①骨盤骨切り術②大腿骨骨切り術があります。それぞれに様々な手術がありますが、当院で行っている代表的な手術は次の通りです。

1.骨盤骨切り術

寛骨臼回転骨切り術(Rotational Acetabular Osteotomy, RAO)
下図のように寛骨臼の周囲を球状にくり抜き(緑)回転させます(黄)。

関節軟骨で覆われた荷重面(体重を受ける部分)が多くなります。

1.キアリ骨盤骨切り術

下左図のように寛骨臼頭側で腸骨を直線状に切断し、寛骨臼を内側に押し込みます。関節包(赤)が腸骨切断面で裏打ちされるため(下右図矢印)、しっかりした荷重面が増えます。

1.大腿骨骨切り術

大腿骨(太ももの骨)を一旦切断し、角度を変えて固定することで、体重を受ける面を調節します。下図は外反骨切りの例です。

骨切り術の利点と欠点


<利点>

  • 関節内の靭帯(円靱帯)や関節包は手術時に切離することなく温存されますので、が温存されます。交通事故などの非常に大きな外力が加わらなければ脱臼する心配もありませんので、日常生活動作が制限されることは無く、スポーツ活動も禁止されません。


<欠点>

  • 術後の回復するスピードは人工股関節全置換術に比べると遅いです

    骨切り手術はいわば人為的に骨折を起こす手術ですので、手術直後からすべての体重をかけることが出来る人工関節と異なり、すぐに体重をかけたり関節を動かしたりする練習が出来るわけではありません。体重をかけたり動かし始めるには早くても3-6週間かかり、徐々に体重をかける量を増やし、全ての体重をかけるのは術後3-6ヶ月目が目安になります。骨の出来かたが遅い場合には予定を遅らせる必要があります。
  • 痛みが十分に取れない可能性がある

    荷重部を完全に人工物で置き換えてしまう人工関節とは異なり、ご自身に残っている健常部を活用する手術です。言い換えれば傷んでいる部分はそのままですので、関節がひどく痛んでいる患者さんでは痛みが十分に取れない可能性があります。また加齢とともに組織再生能力も低下していきますので、高齢患者さんの方が術後成績は劣ります。
  • 再手術の可能性がある

    骨切り術は若年かつ関節がそれほど痛んでいない患者さんには長病期の進行を遅らせて長期にわたって良好な成績が報告されています。しかし関節軟骨が磨り減って痛みが出るようになると、人工股関節に置き換える必要が生じます。

骨切り術の位置付け

骨切り術は人工股関節が出現する以前から行われてきた手術です。人工股関節が出現するとその位置付けは人工股関節をするまでの時間稼ぎの意味合いが強くなっていました。現在では人工股関節が進歩し長寿命化が期待されるようになったために時間稼ぎをする必要が少なくなってきています。骨切り術の好対象となるような若年かつ関節がそれほど痛んでいない患者さんは第一線で働いていたり子育て真最中であったりと、長期にわたって入院することは困難なとこが多く、1ヶ月程度の入院で済む人工股関節を選択されることが多くなっています。しかし人工関節には脱臼や入れ替えといった合併症に加え、現時点で分かっていないだけの合併症が出現する可能性もあります。周囲の協力が得られる患者さんであれば骨切り術も考えて見られることをお勧めします。

当院では、多くの新技術(MIS、骨温存型ショートステム、3次元手術計画、手術ナビゲーション、症例個別的実物大骨モデル)などにより人工股関節を施行し、患者さんが早期社会復帰可能で動作制限のない生活ができることを目指しております。骨切り術の適応に入らない患者さんも安心していただける人工股関節が可能ですのでご相談下さい。

最終更新日:2023年11月05日

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